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新NISAを始めようと思ったとき、最初に迷うのが証券口座です。
手数料が安い。
ポイントが貯まる。
取扱商品が多い。
アプリが使いやすい。
証券会社のサイトを見ると、それぞれのメリットが並んでいます。
けれど、50代の私が実際に新NISAを使って感じるのは、数字だけで選んでも長く続くとは限らないということです。
私が主に使っているのは楽天証券です。
新NISAでは、楽天・全米株式インデックス・ファンドを中心に積み立てています。
ただし、楽天証券が誰にとっても一番だとは思っていません。
普段使っている銀行やクレジットカード、貯めているポイント、買いたい商品によって、使いやすい証券会社は変わるからです。
新NISAは、口座を作って終わる制度ではありません。
長く付き合うことを考えるなら、開設時のキャンペーンよりも、
10年後も無理なく使い続けられるか
を基準にした方がよいと思っています。
1．自分が買いたい商品を扱っているか
最初に確認したいのは、商品の数ではありません。
自分が買いたい商品を扱っているかです。
新NISAで何をしたいのかは、人によって違います。
投資信託を積み立てたい人。
日本の高配当株を買いたい人。
株主優待を楽しみたい人。
米国株やETFまで考えている人。
一株単位の少額投資から始めたい人もいるでしょう。
私は投資信託の積立だけでなく、日本株も保有しています。
配当や株主優待を楽しみにしている銘柄もあるため、投資信託と日本株を同じ口座で管理できることは大切です。
一方で、
「新NISAでは投資信託を一本だけ積み立てる」
と決めているなら、何千本もの取扱商品があっても、その多くを使うことはありません。
口座を選ぶ前に、まず自分が何をしたいのかを整理します。
- 投資信託を積み立てたい
- 日本株を買いたい
- 米国株や海外ETFも扱いたい
- 一株単位で少額から始めたい
機能が多い証券会社が、自分にとって最も使いやすいとは限りません。
実際に利用する商品や機能がそろっていれば十分です。
2．無理なく積み立てを続けられるか
50代の新NISAでは、いくら投資できるかより、無理なく続けられるかの方が大切だと思っています。
この年代には、教育費があります。
住宅ローンもあります。
親にかかるお金もあります。
家の修繕や、自分たちの老後も考えなければなりません。
毎月、同じ金額を必ず投資できる家庭ばかりではないでしょう。
だからこそ、口座を選ぶときには、
- 少額から積み立てられるか
- 積立額を簡単に変更できるか
- 自動入金やカード積立に対応しているか
- 入金の手間を減らせるか
を確認します。
私は、投資するたびに銀行口座から手動で入金するより、自動で積み立てられる方が続けやすいと感じています。
ただし、ポイント還元率だけで証券会社を決めるのは勧めません。
ポイント制度は変更されることがあります。普段使わないカードを新しく作り、銀行口座やポイントをいくつも管理するようになれば、かえって面倒になります。50代になると、増やすことだけでなく、管理を複雑にしないことも大切です。
わずかなポイント差を追いかけて、毎月の管理に時間を取られる。
それでは、長く続けるための仕組みとは言えません。
3．「手数料無料」の外側にある費用を見る
証券会社を比較するとき、最も目立つのが「手数料無料」という言葉です。
現在は、新NISA口座での国内株式や投資信託の売買手数料を無料としているネット証券が複数あります。
ただし、
売買手数料が無料なら、費用がまったくかからない
という意味ではありません。
投資信託には、保有中に信託報酬がかかります。
外国の商品を買う場合は、為替に関する費用が発生することがあります。
一株単位の取引では、手数料とは別に、売買価格の差が実質的なコストになる場合もあります。
そのため、次の項目は分けて確認した方が安心です。
- 国内株式などの売買手数料
- 投資信託の信託報酬
- 外国株取引にかかる為替コスト
- 単元未満株の取引条件
- 出金や他社への移管に関する条件
とはいえ、すべての費用を細かく比較し続ける必要もありません。
投資信託を毎月積み立てる人と、米国株を頻繁に売買する人とでは、確認すべき費用が違うからです。
自分が実際に行う取引に関係する部分を見る。
それで十分です。
4．画面を見て、迷わず操作できるか
証券口座の比較記事では、取扱商品や手数料が中心になりがちです。
けれど、私が実際に使っていて意外に大切だと感じるのが、画面の分かりやすさです。
新NISAを始めると、次のような操作を行います。
- 積立額を変更する
- 保有商品の評価額を見る
- 配当金を確認する
- 買付可能額を確認する
- NISA枠の使用状況を見る
- 必要に応じて商品を売却する
これらの操作で毎回迷うようでは、証券口座を使うこと自体が負担になります。
特に50代では、機能が多いことより、自分が必要な場所へ迷わずたどり着けるかの方が重要です。積立設定を変更したいときに迷わないことの方が、長く使ううえでは価値があると思っています。
画面の好みには個人差があります。
評判のよいアプリでも、情報が多すぎると感じる人はいるでしょう。
反対に、機能が少なくても、必要な情報が見つけやすい方が合う人もいます。
口座を選ぶときは、公式サイトに掲載されている操作画面や案内動画を見ておくと参考になります。
電話やチャットでのサポートが必要な人は、問い合わせ方法や受付時間も確認しておいた方がよいでしょう。
5．普段のお金の流れと合っているか
最後に確認したいのが、自分の生活との相性です。
たとえば、
- 楽天カードや楽天銀行を使っている
- au PAYカードやPontaポイントを使っている
- 三菱UFJ銀行をメインバンクにしている
- 特定のクレジットカードへ支払いをまとめている
といった違いがあります。
普段使っているサービスと証券口座がつながれば、入金やポイント管理が楽になります。
一方で、証券口座のためだけにカードや銀行口座を増やすと、お金の流れが見えにくくなることもあります。
私が楽天証券を使っているのも、証券会社単体の機能だけで決めたわけではありません。
以前から楽天のサービスを使っており、投資信託の積立を普段の生活へ組み込みやすかったことも理由の一つです。
大切なのは、ポイント還元率の数字だけではありません。
銀行、カード、ポイント、証券口座をまとめて見たときに、自分で管理しやすいかどうかです。
使っていない証券会社を「一番」とは言えない
私は楽天証券を使っています。
そのため、実際に使ったことのない証券会社を、
「50代にはここが一番です」
と断言することはできません。
証券会社には、それぞれ特徴があります。
楽天証券
楽天証券は、投資信託だけでなく、日本株や米国株も扱いたい人にとって候補になる証券会社です。
楽天カードや楽天キャッシュ、楽天銀行などを普段から使っている人は、生活の中へ積立を組み込みやすいでしょう。
私は主に楽天・全米株式インデックス・ファンドを積み立て、日本株の管理にも利用しています。
ただし、これは私の生活との相性がよかったという話です。
楽天証券がすべての人にとって一番という意味ではありません。
松井証券
松井証券も、日本株、米国株、投資信託などを扱うネット証券です。
投資信託の積立だけでなく、将来的に日本株や米国株も考えている人にとって、比較候補の一つになります。
操作性やサポート、取扱商品などを公式サイトで確認し、自分の使い方に合うかを判断する必要があります。
三菱UFJ eスマート証券
三菱UFJ eスマート証券は、投資信託に加え、一株単位で日本株を買えるサービスにも対応しています。
au PAYカードやPontaポイントを日常的に利用している人は、普段のお金の流れとの相性を確認する価値があります。
こちらも、還元率だけで選ぶのではなく、取扱商品、操作性、手数料以外のコストまで確認して判断します。
→ 三菱UFJ eスマート証券のNISA口座を確認する
※サービス内容や手数料、ポイント還元などは変更される場合があります。口座開設前に、必ず各証券会社の公式サイトで最新情報をご確認ください。
口座開設キャンペーンだけで決めない
証券会社では、口座開設キャンペーンが行われることがあります。
現金やポイントがもらえると、得をした気持ちになります。
しかし、新NISAの口座は、特典を受け取って終わりではありません。
金融機関を変更することはできますが、手続きや管理の負担を考えると、最初から自分に合う口座を選ぶ方が楽です。
数千円分のキャンペーンより、
- 買いたい商品がある
- 積立を続けやすい
- 操作で迷わない
- 普段の銀行やカードと合う
- 必要なサポートを受けられる
ことの方が、長く使ううえでは重要です。
まとめ
50代が新NISAの証券口座を選ぶとき、私が確認したいのは次の5項目です。
- 自分が買いたい商品を扱っているか
- 無理なく積み立てを続けられるか
- 売買手数料以外の費用も確認したか
- 画面やサポートが自分に合っているか
- 普段の銀行、カード、ポイントと相性がよいか
証券会社を比較していると、どこが一番得なのかが気になります。
けれど、本当に大切なのは、わずかな差で一番を決めることではありません。
50代には、教育費もあります。住宅ローンや介護費もあります。新NISAだけに時間を使って生活しているわけではありません。だからこそ、派手な特典より、迷わず積み立てを続けられる口座を選ぶ。口座を作ったあと、何年も使い続けられるか。私は、その基準で選ぶのがよいと思っています。
※本記事は、特定の証券会社や金融商品への投資を強制するものではありません。サービス内容や手数料、ポイント制度などは変更される場合があります。口座開設前に各証券会社の公式情報をご確認ください。投資には元本割れの可能性があります。
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